仮の宿 学習室

くらしの教材 · 郵便

国際郵便

この教材のゴール

海外へ物を送るときに、届く日数と料金から送り方を選び、国際郵便マイページサービスでラベルを作って送れるようになり、海外から届く荷物の税金や偽のSMSにも落ち着いて対応できるようになる。

説明

海外へ物を送る主な方法には、速いEMS、航空便、時間はかかるが料金が安い船便などがあります。日本郵便の目安では、EMSは3〜18日程度、船便は2〜4か月程度かかります。

物を送るときは、手書きのラベルは使えません。「国際郵便マイページサービス」で、送り先や中身の品名・個数・価格を入力してラベルを作ります。スマートフォンで作った場合は、郵便局の機械や窓口で印刷できます。送れない物は国によって違い、受付の停止や特別な手続きがある国もあるので、出す前に日本郵便のWebサイトで確認しましょう。

海外から届いた荷物に関税や消費税がかかるときは、受け取るときなどに支払います。税関の名前で支払いを求めるSMSやメールには注意し、リンクは開かないでください。

やさしい日本語で読む

海外（かいがい）へ 物を 送る 方法： - EMS（はやい） - 航空便（こうくうびん） - 船便（ふなびん）（おそい。でも 安い）

物を 送る ときは、手書きの ラベルは 使えません。「国際郵便（こくさいゆうびん）マイページサービス」で、あて先と 中身（なかみ）を 入力して、ラベルを 作ります。スマートフォンで 作ったら、郵便局で 印刷（いんさつ）できます。

送れない 物は 国で ちがいます。出す 前に 日本郵便の ホームページを 見てください。

海外から 来た 荷物は、税金（ぜいきん）を 払う ことが あります。「税関（ぜいかん）です。お金を 払って」という SMSの リンクは 押さないで ください。

確認クイズ

問1

日本郵便の目安で、いちばん時間がかかるが料金が安い送り方は？

  1. EMS
  2. 航空便
  3. 船便
  4. 速達
正解C. 船便

船便は2〜4か月程度かかりますが、料金は安めです。急ぐときはEMSや航空便を選びます。

問2

海外へ物を送るときのラベル（送り状）は、どう作る？

  1. 国際郵便マイページサービスで作る
  2. 紙に手書きする
  3. 日本語のメモを貼る
  4. 作らなくてよい
正解A. 国際郵便マイページサービスで作る

物を送る場合、手書きのラベルは使えません。国際郵便マイページサービスで作ります。

問3

ラベルを作るときに入力するものは？

  1. 自分の在留カードの番号
  2. 中身の品名・個数・価格
  3. 自分の勤務先
  4. 郵便局員の名前
正解B. 中身の品名・個数・価格

送り先などのほか、中身の品名・個数・価格を入力します。この情報は通関（税関の手続き）に使われます。

問4

送れない物について正しいのは？

  1. どの国も同じ
  2. 日本郵便に送れない物はない
  3. 国によって違うので、出す前に確認する
  4. 中身を書かなければ送れる
正解C. 国によって違うので、出す前に確認する

送れない物は国や地域によって違います。受付を止めている国もあるので、出す前に日本郵便のWebサイトで確認します。

問5

「税関です。関税を払ってください」とリンク付きのSMSが来たら？

  1. すぐにリンクを開いて払う
  2. カード番号を返信する
  3. 友だちに転送する
  4. リンクを開かない
正解D. リンクを開かない

税関の名前をかたる不審なSMSやメールがあります。リンクは開かず、気になるときは税関や日本郵便の公式情報で確認しましょう。

よくある質問

Q. スマートフォンしか持っていません。ラベルは作れますか？

A. 作れます。スマートフォン版の国際郵便マイページサービスで入力すると二次元コードが表示され、郵便局の「ゆうプリタッチ」で印刷できます。機械がない郵便局では、窓口で番号を伝えて印刷してもらいます。

Q. 送る物の値段が高いときは？

A. 税関によると、20万円を超える物を送るときは、税関への輸出申告が必要です。日本郵便や通関業者に頼むこともできます。分からないときは郵便局の窓口か税関に相談してください。

Q. 海外から届いた荷物の税金はどう払いますか？

A. 税関によると、課税価格が20万円以下の荷物で、税金の合計が1万円以下のとき（1万円を超え30万円以下で配達を希望したときも）は、配達のときに税金と日本郵便の取扱手数料を払って受け取れます。それ以外のときは、届いた「国際郵便物課税通知書」に書かれた郵便局で納付書を受け取り、税金を納めてから荷物を受け取ります。

演習：このページの問題を解く

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制度や手続きは、住んでいる市区町村や時期によって異なることがあります。最新の情報は、自治体や関係機関の案内でご確認ください。
内容確認日：2026-10-03