【第一種】自家用電気工作物の施工と検査

1. 高圧の施工方法と接地工事

自家用電気工作物の高圧の配線・地中電線路・引込線・機械器具の施設方法と、A種〜D種接地工事の値を、電気設備の技術基準の解釈の条文で学びます。

この章は第一種電気工事士の学科試験のための追加章です。第一種では、工場やビルなどの自家用電気工作物（じかようでんきこうさくぶつ）の工事も扱います。自家用電気工作物の多くは、電力会社から高圧（こうあつ）で電気を受けます。電気設備に関する技術基準を定める省令第2条は、交流では600V以下を低圧、600Vを超え7,000V以下を高圧、7,000Vを超えるものを特別高圧と区分しています。高圧の受電では6,600Vがよく使われます。

この講義の数値は、すべて経済産業省の「電気設備の技術基準の解釈」（以下「解釈」。2026年6月版）の条文で確かめたものです。試験センターは、第一種の「電気工事の施工方法」の範囲を「配線工事の方法」「電気機器、蓄電池及び配線器具の設置工事の方法」「接地工事の方法」などとしています。

注意：高圧の電気は、触れなくても近づくだけで感電することがあり、たいへん危険です。この章は試験の学習のためのものです。電気工事は資格のある人が行います。

高圧屋内配線（解釈第168条）

建物の中の高圧の配線（高圧屋内配線）は、次のどちらかの工事で施設します。

① がいし引き工事（乾燥した場所で、展開した場所に限る）　② ケーブル工事

低圧で使える金属管工事や合成樹脂管工事は、高圧屋内配線の工事方法として挙げられていません。

がいし引き工事（がいしという絶縁物で電線を支える工事）の場合は、接触防護措置を施し、電線の支持点間の距離を6m以下（造営材の面に沿って取り付ける場合は2m以下）、電線相互の間隔を8cm以上、電線と造営材の離隔距離を5cm以上にします。

ケーブル工事の場合、ケーブルを収める管などの防護装置の金属製部分、金属製の電線接続箱、ケーブルの被覆に使う金属体にはA種接地工事を施します。ただし、接触防護措置（人が触れないようにする措置）を施す場合はD種接地工事でもよいとされています。

高圧屋内配線が、低圧屋内電線・弱電流電線・水管・ガス管などと接近・交差するときは、離隔距離を15cm以上にします（がいし引き工事の低圧の裸電線の場合は30cm以上）。ケーブル工事なら、耐火性のある堅ろうな隔壁を設ける、耐火性のある堅ろうな管に収める、などの方法もあります。

地中電線路（解釈第120条・第125条）

地中に埋める電線路は、電線にケーブルを使い、管路式・暗きょ式・直接埋設式のいずれかで施設します。直接埋設式の埋設深さは、車両などの重量物の圧力を受けるおそれがある場所で1.2m以上、その他の場所で0.6m以上です。管路式・直接埋設式の高圧の地中電線路には、物件の名称・管理者名・電圧（需要場所に施設する場合は電圧だけ）を、おおむね2mの間隔で表示します。ただし、需要場所に施設する高圧地中電線路で長さが15m以下のものは表示しなくてもよいとされています。低圧と高圧の地中電線が接近・交差するときは、原則として離隔距離を0.15m以上にします。

高圧架空引込線（解釈第117条・第67条・第68条）

電柱から建物へ空中を通して引き込む高圧の電線を高圧架空引込線といいます。電線には高圧絶縁電線、引下げ用高圧絶縁電線、ケーブルを使います。高さは第68条に準じ、道路を横断する場合は路面上6m以上、鉄道・軌道を横断する場合はレール面上5.5m以上、その他は地表上5m以上です。道路・鉄道の横断や横断歩道橋の上でない場合は、条件を満たせば地表上3.5m以上にできます。

ケーブルを使う場合は、ちょう架用線（ケーブルをつり下げて支える線）で支えます。ハンガーで支える方法では、高圧ではハンガーの間隔を50cm以下にします。ちょう架用線とケーブルの被覆の金属体にはD種接地工事を施します。

高圧の機械器具の施設（解釈第21条・第23条・第37条）

変圧器などの高圧の機械器具は、取扱者以外が出入りできない屋内に置くか、人が触れないように周囲にさく・へいを設けるなどして施設します。さく・へいを設ける場合は、さくの高さとさくから充電部分までの距離の和を5m以上にし、危険である旨を表示します（工場等の構内では、和の規定と表示の規定によらないことができます）。

高圧用の開閉器・遮断器・避雷器など、動作のときにアーク（火花）を生じるものは、耐火性のもので囲むか、木製の壁や天井など可燃性のものから1m以上離します（第23条）。

避雷器（ひらいき。雷などの異常電圧を大地へ逃がす装置）は、高圧架空電線路から電気の供給を受ける受電電力500kW以上の需要場所の引込口などに施設し、A種接地工事を施します（第37条）。

接地工事の種類（解釈第17条・第24条・第28条・第29条）

A種接地工事の接地極や接地線を、人が触れるおそれがある場所に施設するときは、接地極を地下75cm以上の深さに埋め、接地線の地下75cmから地表上2mまでの部分を合成樹脂管（厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管とCD管を除く）などで覆います。

計器用変成器（VT・CTなど、高い電圧や大きな電流を計器で測れる大きさに変える機器）の2次側電路には、高圧用ではD種接地工事、特別高圧用ではA種接地工事を施します（第28条）。

B種接地工事の抵抗値の計算

B種接地工事は、変圧器の中で高圧と低圧が触れ合う混触（こんしょく）が起きたとき、低圧側の電圧が上がりすぎないようにするためのものです。接地抵抗値は、高圧側の1線地絡電流Ig〔A〕を使って、次のように決まります（第17条第2項、17-1表）。

・下記以外の場合：150／Ig〔Ω〕以下
・混触時に低圧電路の対地電圧が150Vを超えたとき、高圧電路を自動的に遮断する装置があり、遮断時間が1秒を超え2秒以下：300／Ig〔Ω〕以下
・同じく遮断時間が1秒以下：600／Ig〔Ω〕以下

早く遮断できるほど、大きな抵抗値まで認められます。高圧電路のIgを計算式で求めた場合、小数点以下は切り上げ、2A未満なら2Aとします。

例題

用語

自家用電気工作物（じかようでんきこうさくぶつ）

工場やビルなど、高圧などで受電する需要設備を含む電気工作物。

がいし引き工事

がいし（磁器などの絶縁物）で電線を支えて配線する工事。

ちょう架用線（ちょうかようせん）

架空のケーブルをつり下げて支えるための線。

混触（こんしょく）

変圧器の中などで、高圧側と低圧側の電路が触れ合うこと。

1線地絡電流（いっせんちらくでんりゅう）

電線の1本が大地とつながったときに流れる電流。B種接地の計算に使う。

根拠：電気技術者試験センター「第一種 学科試験のポイント」、電気設備に関する技術基準を定める省令（e-Gov）第2条、電気設備の技術基準の解釈（経済産業省）（2026年6月版）第17条・第21条・第23条・第24条・第28条・第29条・第37条・第67条・第68条・第117条・第120条・第125条・第168条

2. 竣工検査：絶縁耐力試験・継電器試験・接地抵抗

高圧の電路と機械器具の絶縁耐力試験の電圧と時間、試験の手順、継電器試験で確かめることを学びます。

自家用電気工作物の工事が終わったら、電気を送る前に検査をします。試験センターは第一種の「自家用電気工作物の検査方法」の範囲を、「点検の方法」「導通試験の方法」「絶縁抵抗測定及び絶縁耐力試験の方法」「接地抵抗測定の方法」「継電器試験の方法」「温度上昇試験の方法」「試験用器具の性能及び使用方法」としています。第二種の検査（検査方法の章）に、絶縁耐力試験と継電器試験が加わるのが大きな違いです。

最大使用電圧（解釈第1条）

絶縁耐力試験の電圧は、最大使用電圧をもとに決めます。最大使用電圧は「通常の使用状態において電路に加わる最大の線間電圧」です。公称電圧の電路では、使用電圧に次の係数を掛けて求めます（1-1表）。

・使用電圧1,000V以下：1.15倍
・1,000Vを超え500,000V未満：1.15／1.1倍

たとえば公称電圧6,600Vの電路では、6,600×1.15÷1.1＝6,900Vが最大使用電圧です。

絶縁耐力試験（解釈第15条）

絶縁耐力試験（ぜつえんたいりょくしけん）は、ふだんより高い電圧を一定の時間加えて、絶縁が破れないかを確かめる試験です。高圧の電路では、絶縁抵抗の値だけでは安全を判断しきれないため、この試験を行います。

最大使用電圧が7,000V以下の交流の電路では、試験電圧は最大使用電圧の1.5倍の交流電圧です。この電圧を電路と大地の間（多心ケーブルでは、心線相互間と心線と大地の間）に連続して10分間加え、これに耐えればよいとされます。

6,600Vの電路なら、6,900×1.5＝10,350Vを10分間加えます。

電線にケーブルを使う交流の電路では、交流の試験電圧の2倍の直流電圧を10分間加える方法でもよいとされています。6,600Vのケーブルなら10,350×2＝20,700Vの直流です。ケーブルは静電容量が大きく、交流で試験すると大きな充電電流が流れるため、直流で試験する方法が認められています。

機械器具の絶縁耐力（解釈第16条）

変圧器の巻線は、最大使用電圧7,000V以下なら最大使用電圧の1.5倍（500V未満となる場合は500V）を、試験される巻線とほかの巻線・鉄心・外箱の間に10分間加えます。たとえば公称200Vの低圧巻線は、200×1.15×1.5＝345Vで500V未満なので、500Vで試験します。

回転機（電動機・発電機。回転変流機を除く）は、最大使用電圧7,000V以下なら1.5倍（500V未満なら500V）を巻線と大地の間に10分間加えます。交流の回転機では、その1.6倍の直流電圧で試験する方法もあります。

試験の手順と安全

絶縁耐力試験の前と後に、絶縁抵抗計で絶縁抵抗を測ります。試験の前に測るのは、絶縁が明らかに悪いところに高い電圧を加えないためです。試験の後に測るのは、試験で絶縁がいたんでいないかを確かめるためです。試験中は関係者以外が近づかないように区画し、終わったら接地棒などで残っている電荷を放電してから触れます。ケーブルは電気をためやすいので、放電を忘れると感電のおそれがあります。

交流で試験するとき、電路の静電容量C〔F〕に流れる充電電流は I＝2πfCV〔A〕で求められます（fは周波数〔Hz〕、Vは試験電圧〔V〕）。試験用変圧器は、この電流を流せる容量が必要です。

継電器試験

高圧の受電設備には、事故のときに遮断器を動かす保護継電器（ほごけいでんき。リレー）があります。過電流継電器（OCR）は過電流や短絡を、地絡継電器（GR）は地絡を検出します。地絡継電器は、零相変流器（ZCT）で、3本の電線の電流の和（零相電流）を検出します。地絡がなければ3本の電流の和はほぼ0で、地絡があると大地へ流れた分だけ和が0になりません。なお、解釈第36条第4項は、他の者から供給を受ける高圧の受電点の負荷側の電路に、地絡のとき自動的に遮断する装置を施設することを求めています（受電した電気をすべてその受電場所で変成・使用する場合を除く）。

継電器試験では、継電器試験装置で模擬の電流を流し、①設定した値で動作するか（動作電流）、②動作までの時間（動作時間）、③継電器が動作したとき遮断器が実際に開くか（連動試験）を確かめます。

接地抵抗測定と温度上昇試験

接地抵抗は接地抵抗計で測り、前の講義の値（A種10Ω以下など）に合っているかを確かめます。測り方は検査方法の章と同じです。温度上昇試験は、変圧器などに負荷をかけて運転し、温度が上がりすぎないかを確かめる試験です。

例題

用語

最大使用電圧

通常の使用状態で電路に加わる最大の線間電圧。試験電圧のもとになる。

絶縁耐力試験（ぜつえんたいりょくしけん）

決められた高い電圧を一定時間加え、絶縁が耐えるかを確かめる試験。

充電電流（じゅうでんでんりゅう）

ケーブルなどの静電容量に交流電圧を加えたときに流れる電流。

零相変流器（れいそうへんりゅうき）

ZCT。3本の電線の電流の和（零相電流）を検出し、地絡を見つける。

連動試験（れんどうしけん）

継電器の動作で遮断器が実際に開くかを確かめる試験。

根拠：電気技術者試験センター「第一種 学科試験のポイント」、電気設備の技術基準の解釈（経済産業省）（2026年6月版）第1条（1-1表）・第15条（15-1表）・第16条（16-1表・16-2表）・第36条第4項

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