暗号と認証

1. 暗号のしくみ

共通鍵と公開鍵の違い、ハイブリッド暗号、ハッシュ関数までを一度に整理し、「どの鍵をどこで使うのか」を体で覚えます。

暗号とは、そのままでは読める情報（平文）を、鍵を使って読めない形（暗号文）に変える技術です。暗号文を平文に戻すことを復号といいます。守れるのは主に機密性で、盗み見られても中身が分からない状態をつくります。逆にいえば、暗号だけでは「誰が送ったのか」「途中で書き換えられていないか」は分かりません。それはディジタル署名やハッシュの役目です。

共通鍵暗号方式は、暗号化と復号に同じ鍵を使う方式です。代表がAESで、処理が速く、大量のデータや通信の本体を暗号化するのに向いています。弱点は鍵の配り方です。相手ごとに別の鍵を用意するため、n人が互いに通信するには n(n-1)/2 個の鍵が必要になり、人数が増えると急激に増えます。しかもその鍵を安全に相手へ届けなければならず、これを鍵配送問題といいます。

公開鍵暗号方式は、公開鍵と秘密鍵という対になった2つの鍵を使います。代表がRSAと楕円曲線暗号（ECC）です。公開鍵は誰に渡してもよく、秘密鍵は本人だけが持ちます。鍵は1人あたり2個なので、n人なら合計 2n 個で済み、鍵配送問題を解決できます。ただし計算量が大きく、共通鍵暗号よりずっと遅いのが難点です。

ここが最重要です。機密性を守るために暗号化するときは、受信者の公開鍵で暗号化し、受信者の秘密鍵で復号します。受信者の秘密鍵を持っているのは受信者だけなので、その人しか読めません。送信者の鍵は一切使いません。この向きを逆にすると、誰でも復号できてしまい意味がなくなります。

ハイブリッド暗号方式は、両方のいいとこ取りです。データ本体は速い共通鍵暗号（セッション鍵）で暗号化し、そのセッション鍵だけを受信者の公開鍵で暗号化して届けます。受信者は自分の秘密鍵でセッション鍵を取り出し、それでデータ本体を復号します。TLSやS/MIMEなど実用の暗号通信は、ほぼこの方式です。

ハッシュ関数は、任意の長さのデータから固定長の短い値（ハッシュ値、メッセージダイジェスト）を作る一方向の計算です。代表がSHA-256。元に戻せない一方向性と、同じハッシュ値になる別のデータを見つけにくい衝突困難性を持ちます。鍵を使わないので暗号化ではありません。ファイルの改ざん検知や、パスワードをそのまま保存しないための仕組みに使われます。

パスワードをハッシュ値で保存しても、よくあるパスワードは事前計算した表（レインボーテーブル）で見破られます。そこで利用者ごとに異なるランダムな文字列（ソルト）を足してからハッシュ化し、さらにハッシュ計算を数千回以上繰り返して総当たりを遅くします。この繰り返しがストレッチングです。

暗号化の対象は、保存時と通信時に分けて考えます。保存時はファイル単位の暗号化と、ディスク全体を暗号化する方式があります。ディスク全体の暗号化は、持ち出しPCの紛失・盗難時に中身を守るのに有効ですが、正規にログインした状態では復号されて読めるため、マルウェアや内部不正への対策にはなりません。通信時はTLS、VPN、無線LANのWPA3などで守ります。

暗号の強さは鍵の管理で決まります。鍵が漏れたり、計算機の性能向上で解読可能になったりして安全でなくなることを危殆化といい、鍵長を伸ばす、より新しい方式へ移行する、鍵を定期的に更新するといった対応が必要です。将来、量子コンピュータが実用化するとRSAや楕円曲線暗号が破られる恐れがあるため、それに耐える耐量子計算機暗号（PQC）への移行が国際的に進められています。

利用者数 n   共通鍵 n(n-1)/2   公開鍵 2n         5                10          10        10                45          20        20               190          40        50              1225         100       100              4950         200

用語

平文と暗号文

そのまま読める元のデータが平文、鍵で変換して読めなくしたものが暗号文。暗号文を平文に戻すことを復号という。暗号が守るのは主に機密性であり、改ざんの検知や送信者の特定はできない。

共通鍵暗号方式

暗号化と復号に同じ鍵を使う方式。代表はAES。処理が速く大量データ向きだが、相手ごとに鍵が必要でn人なら n(n-1)/2 個になり、鍵を安全に届ける鍵配送問題が生じる。

AES

現在の標準的な共通鍵暗号方式。鍵長は128・192・256ビットが規定されている。無線LANのWPA2/WPA3やTLSのデータ本体の暗号化など、幅広く使われている。

公開鍵暗号方式

公開鍵と秘密鍵のペアを使う方式。公開鍵は誰に配ってもよく、秘密鍵は本人だけが保管する。鍵は1人2個なのでn人でも 2n 個で足り、鍵配送問題を解決できるが、処理は共通鍵暗号より遅い。

RSA

大きな数の素因数分解の難しさを安全性の根拠とする公開鍵暗号方式。暗号化にもディジタル署名にも使える。安全性を保つため鍵長を長くする必要があり、2048ビット以上が一般的になっている。

楕円曲線暗号（ECC）

楕円曲線上の計算の難しさを利用した公開鍵暗号方式。RSAより短い鍵長で同等の強度が得られるため、処理や通信量を抑えられ、スマートフォンやICカードなど資源の少ない機器で広く使われる。

ハイブリッド暗号方式

データ本体は速い共通鍵暗号で暗号化し、その共通鍵（セッション鍵）だけを受信者の公開鍵で暗号化して渡す方式。速度と鍵配送の両方の問題を解決でき、TLSやS/MIMEで使われている。

ハッシュ関数

任意長のデータから固定長のハッシュ値を作る一方向の計算。元に戻せない一方向性と、同じ値になる別データを見つけにくい衝突困難性を持つ。鍵を使わないため暗号化ではなく、改ざん検知やパスワード保存に使う。

SHA-256

256ビットのハッシュ値を出力する代表的なハッシュ関数。ファイルの改ざん検知やディジタル署名の前処理に使われる。かつて広く使われたMD5やSHA-1は衝突が見つかっており、新規の利用は推奨されない。

ソルト

パスワードをハッシュ化する前に付け加える、利用者ごとに異なるランダムな文字列。同じパスワードでも保存されるハッシュ値が変わるため、事前計算した表（レインボーテーブル）による解読を防げる。

ストレッチング

ハッシュ計算を数千回から数万回繰り返して、1回の照合にわざと時間をかける手法。利用者の待ち時間はわずかだが、攻撃者の総当たり攻撃は現実的でなくなる。ソルトと組み合わせて使う。

ディスク暗号化

記憶装置全体を暗号化し、起動時の認証を通らなければ読めなくする方式。ノートPCやUSBメモリの紛失・盗難対策に有効。ただし正規にログインした後は復号されるため、マルウェアや内部不正の対策にはならない。

危殆化

鍵の漏えいや計算機の性能向上、方式の弱点発見によって、暗号が安全でなくなること。鍵長を伸ばす、より新しい方式へ移行する、鍵を定期的に更新するといった対応で備える。

耐量子計算機暗号（PQC）

量子コンピュータが実用化してもRSAや楕円曲線暗号のようには破られないと考えられている暗号方式の総称。今の暗号文を保存しておいて将来解読される恐れがあるため、早期の移行が国際的に検討されている。

例題

出典・根拠：IPA「情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）」シラバス Ver.4.1 科目A 大分類1：技術要素　中分類1：セキュリティ　小分類1 情報セキュリティ（暗号技術）／JIS Q 27000 用語

2. ディジタル署名と証明書

「本人が書いた」「書き換えられていない」を証明する仕組みと、その土台になる証明書・認証局の役割をつかみます。

暗号は中身を隠す技術でしたが、業務では「本当にこの人が送ったのか」「途中で書き換えられていないか」を確かめたい場面が多くあります。それを実現するのがディジタル署名です。ハッシュ関数と公開鍵暗号方式を組み合わせて作ります。

作り方はこうです。送信者は文書のハッシュ値を求め、それを自分（送信者）の秘密鍵で変換します。これが署名です。受信者は受け取った文書から同じようにハッシュ値を計算し、送られてきた署名を送信者の公開鍵で変換した値と比べます。一致すれば、署名は確かに送信者の秘密鍵で作られたもので、文書も書き換えられていないと分かります。

鍵の向きが暗号化とちょうど逆になっている点が最大のポイントです。機密性のための暗号化は受信者の公開鍵で行い受信者の秘密鍵で復号しますが、ディジタル署名は送信者の秘密鍵で行い送信者の公開鍵で検証します。試験ではここを入れ替えた選択肢が必ず出ます。「隠すときは相手の鍵、名乗るときは自分の鍵」と覚えると混乱しません。

署名で分かるのは、改ざんの検知（完全性）、送信者が本人であること（真正性）、あとから「送っていない」と言わせない否認防止の3つです。分からないのは機密性です。署名を付けても文書そのものは平文のままなので、盗み見は防げません。中身も隠したいなら、署名に加えて受信者の公開鍵で暗号化する必要があります。

メッセージ認証符号（MAC）は、送受信者が共有する秘密鍵とハッシュ関数で作る検証用の値です。改ざんの検知と相手の確認はできますが、同じ鍵を両者が持っているため、受信者にも同じ値が作れてしまい、否認防止はできません。否認防止まで必要ならディジタル署名を使います。

ディジタル署名の検証には送信者の公開鍵が要りますが、その公開鍵が本当に本人のものかは、公開鍵そのものからは分かりません。そこで信頼できる第三者である認証局（CA）が、公開鍵と持ち主の情報をまとめてCAの秘密鍵で署名した、ディジタル証明書（公開鍵証明書）を発行します。この仕組み全体をPKI（公開鍵基盤）といいます。

証明書はCAがCAを保証する連鎖（証明書チェーン）になっており、その頂点にあるのがルート証明書です。ルート証明書は自分自身で署名した自己署名証明書で、OSやブラウザにあらかじめ組み込まれた信頼の起点です。したがって、素性の分からないルート証明書を安易にインストールしてはいけません。

秘密鍵の漏えいや退職などで証明書を有効期限前に無効にすることを失効といいます。失効した証明書の一覧が失効リスト（CRL）で、リストを丸ごと取得する代わりに1件ずつ問い合わせて状態を確かめる方式がOCSPです。証明書は有効期限だけでなく、失効していないかの確認も必要です。

タイムスタンプは、時刻認証局（TSA）が「その時刻にその電子データが存在し、以後変更されていない」ことを証明する仕組みです。署名した本人の証明である電子署名に、いつの話かという時点の証明を足す役目があり、電子署名法では一定の要件を満たす電子署名に手書きの署名や押印と同じ効力を認めています。

Webの通信で使われるTLS（旧称SSL）は、これらの技術の集大成です。サーバのディジタル証明書でサーバが本物か確かめ、公開鍵暗号でセッション鍵を安全に共有し、その後は共通鍵暗号で高速に通信します。HTTPをTLSで保護したものがHTTPSです。サーバ証明書には、ドメイン名だけを確認するDV、組織の実在も確認するOV、より厳格な審査を行うEVがあり、EVでも通信の暗号強度が上がるわけではなく、確認される相手の身元の厳しさが違う点に注意します。

用語

ディジタル署名

文書のハッシュ値を送信者の秘密鍵で変換して付ける値。受信者は送信者の公開鍵で検証する。改ざんの検知・本人性・否認防止を実現するが、文書自体は平文のままなので機密性は守れない。

否認防止

あとから「自分は送っていない」「そんな取引はしていない」と言い逃れできないようにすること。秘密鍵は本人しか持たないため、ディジタル署名で実現できる。共有鍵を使うMACでは実現できない。

メッセージ認証符号（MAC）

送受信者が共有する秘密鍵とハッシュ関数から作る検証値。改ざんの検知はできるが、受信者も同じ鍵で同じ値を作れるため否認防止はできない。処理が軽く、通信プロトコルの中で広く使われる。

PKI（公開鍵基盤）

公開鍵が確かに本人のものであることを、認証局と証明書によって保証する社会的な仕組みの総称。証明書の発行・更新・失効の運用まで含む。TLSや電子契約の土台になっている。

認証局（CA）

申請者の身元を確認し、公開鍵と持ち主の情報に自らの秘密鍵で署名してディジタル証明書を発行する信頼される第三者。証明書の失効情報の公開も担う。登録業務を分けた登録局（RA）を置くこともある。

ディジタル証明書

公開鍵と持ち主の情報を、認証局が自らの秘密鍵で署名した電子的な身分証明書。有効期限、発行者、シリアル番号などを含む。これにより受け取った公開鍵が本人のものだと確認できる。

ルート証明書

証明書チェーンの頂点にある、認証局が自分自身に発行した自己署名証明書。OSやブラウザにあらかじめ組み込まれ、信頼の起点になる。出所の分からないルート証明書を入れると通信の盗聴や偽サイトを許す。

CRL（証明書失効リスト）

有効期限前に失効させた証明書の一覧。秘密鍵の漏えいや退職などで発行される。件数が増えると取得の負担が大きく、更新間隔の分だけ情報が古くなるという弱点がある。

OCSP

証明書が失効していないかを、1件ずつオンラインで問い合わせて確認する仕組み。CRLを丸ごと取得する必要がなく、より新しい状態を確認できる。応答をサーバ側でまとめて返す方式もある。

タイムスタンプ

時刻認証局（TSA）が、その時刻にその電子データが存在し、以後変更されていないことを証明する仕組み。電子署名が「誰が」を示すのに対し、タイムスタンプは「いつ」を示す。

電子署名法

一定の要件を満たす電子署名が行われた電磁的記録に、手書きの署名や押印と同様の推定効力を認める法律。本人だけが行える方式であることなどが要件となる。契約の電子化を支える。

TLS

通信路を暗号化し、サーバの正当性を証明書で確認するプロトコル。旧称SSL。公開鍵暗号でセッション鍵を共有し、以後は共通鍵暗号で通信するハイブリッド方式。HTTPに適用したものがHTTPS。

サーバ証明書の種類（DV・OV・EV）

DVはドメイン名の管理権のみ確認、OVは組織の実在も確認、EVはさらに厳格な審査を行う。違いは身元確認の厳しさであり、暗号の強度そのものが変わるわけではない。

例題

出典・根拠：IPA「情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）」シラバス Ver.4.1 科目A 大分類1：技術要素　中分類1：セキュリティ　小分類1 情報セキュリティ（認証技術・公開鍵基盤）／電子署名法

3. 利用者を確かめる（認証）

パスワード・ワンタイムパスワード・生体認証・パスキーまで、「その人が本人か」を確かめる手段と限界を整理します。

認証とは、システムを使おうとしている相手が名乗ったとおりの本人かどうかを確かめることです。確かめ方は大きく3つの要素に分けられます。本人だけが知っている知識（パスワード、PIN）、本人だけが持っている所持（ICカード、スマートフォン、トークン）、本人自身の特徴である生体（指紋、顔、虹彩、静脈）です。

多要素認証（MFA）は、この3要素のうち異なる種類を2つ以上組み合わせる方式です。二段階認証は、確認の手順を2回に分ける方式で、要素が同じでも成り立ちます。パスワードのあとに秘密の質問を聞くのは、どちらも知識なので二段階認証ではあっても多要素認証ではありません。パスワードとスマートフォンのワンタイムパスワードなら、知識と所持で多要素認証になります。

パスワードは今も主役ですが、弱点も明らかです。短いパスワードは総当たり攻撃で破られ、使い回しは一つの漏えいが全サービスに広がるパスワードリスト攻撃を招きます。文字種を無理に増やすより、十分な長さを確保する方が効果的です。近年は、漏えいの兆候がない限り定期的な変更を一律に強制しない考え方が主流になっています。頻繁な変更はかえって単純で規則的なパスワードを生むためです。覚えきれない分はパスワードマネージャで管理します。

ワンタイムパスワード（OTP）は、一度きりしか使えない使い捨てのパスワードです。時刻を種にする時刻同期方式（タイムスタンプ方式）や、直前の値から次を作る方式などがあり、盗聴された値を後からもう一度使うこと（リプレイ）ができないため、盗み見や盗聴に強くなります。ただし、偽サイトが入力された値をその場で本物のサイトへ中継するリアルタイムフィッシングは防げません。チャレンジレスポンス方式は、サーバが毎回異なるチャレンジ（乱数）を送り、利用者側がパスワードとチャレンジから計算した値だけを返す方式で、パスワードそのものはネットワークを流れません。

生体認証は、忘れず持ち歩く必要もない一方、判定にあいまいさが残ります。本人なのに拒否してしまう割合が本人拒否率（FRR）、他人なのに受け入れてしまう割合が他人受入率（FAR）です。この2つは判定のしきい値でトレードオフの関係にあります。判定を厳しくするとFRRは上がりFARは下がり、判定を緩めるとFRRは下がりFARは上がります。両者が等しくなる点をEER（等誤り率）といい、値が小さいほど精度の高い装置といえます。機密区域の入退室のように安全を優先する場面ではFARを下げる設定にし、その分だけ本人が拒否される不便は受け入れます。

生体情報は漏えいしても取り替えられないという性質があるため、特徴量として保存し、原本の画像を残さない運用が求められます。また指の傷や照明などの環境で結果が変わるため、代替手段を必ず用意します。

そのほかの手段として、自動化された大量アクセスを防ぐために人間かどうかを判定するCAPTCHA、いつもと違う端末・地域・時刻からのログインを検知したときだけ追加の確認を求めるリスクベース認証があります。リスクベース認証は、通常時の利便性を落とさずに不正ログインを抑えられる点が利点です。

一度の認証で複数のシステムを使えるようにするのがシングルサインオン（SSO）です。利用者は覚えるパスワードが減り、管理者は退職時に1か所を止めれば全体を遮断できます。ただし認証情報が破られると被害が一気に広がるため、多要素認証との併用が前提です。実現方式には、組織間で認証情報を受け渡すSAML、権限の委譲を扱うOAuth 2.0、OAuthを土台に認証の機能を加えたOpenID Connectがあります。

パスワードそのものをなくす方向も進んでいます。FIDO2やパスキーは、端末内に秘密鍵を保管し、生体認証や画面ロック解除で秘密鍵の利用を許可して、サーバから届いたチャレンジに署名を返す仕組みです。サーバ側に共有の秘密（パスワード）が保存されないため、漏えいしても悪用できず、偽サイトに署名を渡さない作りになっているためフィッシングにも強くなります。

用語

認証の3要素

知識（本人だけが知っていること）、所持（本人だけが持っているもの）、生体（本人自身の特徴）の3つ。どれか一つに頼ると、その一つが破られた時点で突破されるため、異なる要素の組合せが推奨される。

多要素認証（MFA）

認証の3要素のうち、異なる種類を2つ以上組み合わせる方式。パスワード（知識）とスマートフォンのワンタイムパスワード（所持）の組合せが典型。パスワードが漏えいしても単独では突破されない。

二段階認証

認証の手順を2回に分ける方式。要素の種類は問わないため、パスワードのあとに秘密の質問を聞く形は二段階認証ではあるが、どちらも知識なので多要素認証ではない。多要素認証の方が強い。

パスワードリスト攻撃

どこかで漏えいした利用者IDとパスワードの組を、別のサービスでそのまま試す攻撃。パスワードの使い回しが原因で成立する。長さや複雑さでは防げず、使い回しをやめることと多要素認証が対策になる。

ワンタイムパスワード（OTP）

一度しか使えない使い捨てのパスワード。時刻に基づく方式や、専用アプリ・トークン・SMSで受け取る方式がある。盗聴されても再利用できないため、パスワードの使い回しや盗み見に強い。

チャレンジレスポンス認証

サーバが毎回異なる乱数（チャレンジ）を送り、利用者側がパスワードとチャレンジから計算した応答だけを返す方式。パスワードそのものが通信路を流れないため、盗聴による再利用を防げる。

本人拒否率（FRR）

生体認証で、本人なのに誤って拒否してしまう割合。判定を厳しくすると高くなり、利用者にとっては不便になる。他人受入率（FAR）とはトレードオフの関係にある。

他人受入率（FAR）

生体認証で、他人なのに誤って本人と認めてしまう割合。安全性に直結する指標で、判定を厳しくすると低くなる。機密区域では、多少の不便を受け入れてもFARを下げる設定にする。

EER（等誤り率）

本人拒否率と他人受入率が等しくなる点の誤り率。装置どうしの精度を比べる目安として使われ、値が小さいほど性能が高い。実際の運用では用途に応じてしきい値をずらして使う。

CAPTCHA

ゆがんだ文字や画像の選択などにより、操作しているのが人間か自動プログラムかを判定する仕組み。会員登録や問合せフォームでの大量の自動投稿や、総当たりログインの抑止に使われる。

リスクベース認証

普段と異なる端末・地域・時刻などからのアクセスを危険と判断したときだけ、追加の確認を求める方式。通常時の利便性を保ちながら、なりすましログインを抑えられる。

シングルサインオン（SSO）

一度の認証で複数のシステムを利用できるようにする仕組み。利用者の負担が減り、退職時の停止も1か所で済む。一方で認証が破られたときの影響が大きく、多要素認証との併用が前提となる。

SAML・OAuth・OpenID Connect

SAMLは組織間で認証情報を安全に受け渡す規格。OAuth 2.0は他サービスへ権限を委譲する（認可の）規格。OpenID ConnectはOAuth 2.0を土台に本人確認（認証）の機能を加えた規格。

FIDO2・パスキー

端末内の秘密鍵で署名を返すことで本人を確認する、パスワードに依存しない認証方式。サーバに共有の秘密が保存されず、正規サイト以外には署名を返さないため、漏えいにもフィッシングにも強い。

例題

出典・根拠：IPA「情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）」シラバス Ver.4.1 科目A 大分類1：技術要素　中分類1：セキュリティ　小分類1 情報セキュリティ（認証技術・利用者認証）

4. アクセスを制御する

本人と確かめた後に「何をしてよいか」を決める認可の考え方と、権限を最小限に保つ運用の型を身につけます。

認証と認可は必ず区別します。認証（Authentication）は「あなたが誰か」を確かめること、認可（Authorization）は「その人に何を許すか」を決めることです。順番は認証が先で認可が後です。正しくログインできた（認証された）からといって、すべての情報を見てよいわけではありません。人事情報を見られるのは人事部だけ、といった線引きが認可の仕事です。

アクセス制御は、この認可を仕組みとして実現するものです。誰が（主体）、どの情報資産に（客体）、どんな操作を（読取り・書込み・実行・削除）してよいかを定め、記録します。代表的な方式が3つあります。

任意アクセス制御（DAC）は、情報の所有者（作成者）が自分の判断で他人に権限を与えられる方式です。共有フォルダで作成者が公開範囲を決めるような身近な運用ですが、所有者の判断次第なので、組織全体の方針を徹底しにくいという弱点があります。

強制アクセス制御（MAC）は、システム全体の方針（機密ラベルなど）に従って権限が決まり、所有者であっても勝手に変更できない方式です。厳格な機密管理に向きますが、運用は硬く柔軟性に欠けます。

ロールベースアクセス制御（RBAC）は、職務に応じたロール（役割）に権限をまとめ、人はロールに割り当てる方式です。人事異動のときは所属するロールを付け替えるだけで済み、権限の棚卸しもロール単位で行えるため、一般企業で最も広く使われています。

権限を決めるときの原則が、最小権限の原則です。業務の遂行に必要な最小限の権限だけを与え、必要がなくなったら速やかに外します。似た考え方にNeed-to-Know（知る必要性）があり、必要な人だけが必要な情報を知るという情報の与え方の原則です。「念のため広めに」は事故のもとで、権限が広いほど誤操作も内部不正も被害が大きくなります。

職務分掌は、申請する人と承認する人、開発する人と本番環境へ反映する人のように、不正が一人で完結しないよう役割と権限を分けることです。相互牽制が働き、誤りも見つかりやすくなります。

特に注意が必要なのが、システム管理者などの特権IDです。何でもできてしまうため、共用せず個人に紐づける、通常業務では一般IDを使い必要なときだけ昇格する、貸出しと返却を記録する、操作ログを取得して本人以外が点検する、といった管理を行います。

アカウントは発行・変更・削除というライフサイクル全体で管理します。入社時に必要最小限で発行し、異動時には新しい部署の権限を与えると同時に前の部署の権限を必ず外し（権限の残留を防ぐ）、退職時には遅滞なく停止・削除します。加えて、定期的な棚卸しで、使われていないアカウントや不要になった権限を洗い出します。退職者のアカウントが生き残っていることは、典型的な指摘事項です。

利用者・端末・権限の情報を一元管理する基盤がディレクトリサービスです。1か所で登録や停止を行えば各システムに反映でき、シングルサインオンの土台にもなります。

ゼロトラストは、「社内ネットワークだから安全」という前提を捨て、すべてのアクセスを検証するという考え方です。テレワークやクラウド利用で境界があいまいになったことが背景にあります。利用者と端末を毎回確認し、権限は最小限にし、通信は暗号化し、アクセスの記録を継続的に監視します。境界防御（ファイアウォール）を捨てるという意味ではなく、内側も信用しないという前提を足すものです。

用語

認証と認可

認証は名乗った相手が本人かを確かめること、認可は本人と分かった相手に何を許すかを決めること。認証が先、認可が後。ログインできることと、その情報を見てよいことは別である。

アクセス制御

誰が、どの情報資産に、どんな操作をしてよいかを定めて実施すること。読取り・書込み・実行・削除といった操作ごとに設定し、その結果をログに記録して事後に確認できるようにする。

任意アクセス制御（DAC）

情報の所有者（作成者）が自分の判断で他人に権限を与えられる方式。柔軟で身近だが、所有者の判断に委ねられるため、組織全体の方針を徹底しにくく、権限が広がりやすい。

強制アクセス制御（MAC）

システム全体の方針や機密ラベルに従って権限が決まり、情報の所有者でも変更できない方式。厳格な機密管理に向く一方、運用が硬く、業務の変化への柔軟な対応が難しい。

ロールベースアクセス制御（RBAC）

職務に応じたロールに権限をまとめ、利用者をロールに割り当てる方式。人事異動ではロールを付け替えるだけで済み、権限の棚卸しもロール単位で行えるため、企業で広く使われる。

最小権限の原則

業務の遂行に必要な最小限の権限だけを与え、不要になったら速やかに外すという原則。権限が広いほど、誤操作による事故も内部不正による被害も大きくなるため、まず絞ることを考える。

Need-to-Know

知る必要のある人だけが、必要な範囲の情報を知るという原則。最小権限の原則が「できること」を絞るのに対し、こちらは「知ってよい情報」を絞る。共有範囲の見直しに使う考え方。

職務分掌

申請と承認、開発と本番反映のように、不正が一人で完結しないよう役割と権限を分けること。相互牽制が働き、誤りの早期発見にもつながる。少人数の職場では代替の統制を検討する。

特権ID

システム管理者権限など、ほぼ何でもできてしまうID。共用せず個人に紐づける、必要なときだけ使う、貸出しと返却を記録する、操作ログを本人以外が点検する、といった厳重な管理を行う。

アカウントのライフサイクル

発行・変更・削除の一連の流れ。入社時は最小限で発行し、異動時は新しい権限の付与と同時に旧権限を外し、退職時は遅滞なく停止する。定期的な棚卸しで不要なアカウントと権限を洗い出す。

ディレクトリサービス

利用者・端末・権限などの情報を一元的に管理し、各システムから参照できるようにする基盤。1か所での登録や停止が全体に反映でき、シングルサインオンの土台にもなる。

ゼロトラスト

社内ネットワークだから安全という前提を置かず、すべてのアクセスを毎回検証する考え方。利用者と端末の確認、最小権限、通信の暗号化、継続的な監視を組み合わせる。境界防御を捨てる意味ではない。

例題

出典・根拠：IPA「情報セキュリティマネジメント試験（レベル2）」シラバス Ver.4.1 科目A 大分類1：技術要素　中分類1：セキュリティ　小分類4 情報セキュリティ対策（アクセス管理）／JIS Q 27002 アクセス制御

演習：この章の問題を解く

ランダム出題の演習ツールです（JavaScript が有効な場合に動きます）。上の「確認問題」はそのままでもすべて読めます。